通販大手のジャパネットと、通信大手のソフトバンクが、長崎市内で計画を進める「長崎スタジアムシティプロジェクト」に関するパートナーシップを結びました。
スタジアムシティでの通信ネットワークの構築や、データを活用した施設運営の効率化など、最新技術を用いた地域創生モデルの実現を目指していくようです。
ジャパネットとソフトバンクが長崎スタジアムシティプロジェクトで連携
～ 通信を基盤にスマートシティに関する最新テクノロジーを活用し、
日本をリードする新たな地域創生モデルの実現を目指す ～
2022年12月19日
株式会社ジャパネットホールディングス
ソフトバンク株式会社 ニュースリリース
ジャパネットとソフトバンクは、ジャパネットグループが2024年の開業を目指してスタジアムを中心とした複合施設の開発に取り組む「長崎スタジアムシティプロジェクト」において、ICT（情報通信技術）領域で連携することをお知らせします。
また、ソフトバンクが2024年から2028年までのスタジアムのネーミングライツを取得し、スタジアムの名称を「Peace Stadium Connected by SoftBank」にする予定です。
ジャパネットとソフトバンクは、長崎スタジアムシティにおいて、ソフトバンクの通信ネットワークやスマートシティをはじめとした各分野における技術およびノウハウなどを活用して、人やモノ、情報などあらゆるものを「connect」することで、これまでにない感動的な顧客体験や、データを活用した効率的な施設運営、施設内・周辺地域での消費行動の活性化など、新たな価値を創出する次世代スタジアムシティを構築し、将来の日本をリードする新たな地域創生モデルの実現を目指します。
